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また、各教科・各科目の個別の勉強法については、市販の参考書を何冊か見れば、
== マスメディアと社会科学習 ==
小学生が、最近の社会問題などの出来事について学ぶには、とりあえずは中学受験用の時事問題(じじ もんだい)の解説集が市販(しはん)されているので、それを使って学ぶのが良いでしょう。いきなり新聞やニュースを見くらべたり読みくらべたり、あるいは裏づけ(うらづけ)を取るのは、時間的にも金銭(きんせん)的にも大変でしょう。
=== 新聞・ニュースを読むときの注意 ===
よくある勉強法として、「新聞を読め」とか「ニュース番組を見ろ」という勉強法を掲げる人もいます。しかし、これまでニュースや新聞にあまりふれていないのに、いきなりこれらに手を出してもあまり効果はないでしょう。
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: 理由2: また、テレビのニュース番組なども、視聴者が好んでみるようなものが多く選ばれます(このようによく見られる=売れるものばかりを扱うことを商業主義といいます)。ですから、ニュースや新聞の利用は小学生にすぐにすすめられる勉強法ではないでしょう。▼
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新聞記事の内容の理解や、ニュース番組の理解は、国語や社会科の学習成果であって、学習手法ではないのです。
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マスメディアを利用するときに大切なことは、ただ1つだけの情報をうのみにするのではなく、他の情報などと照らし合わせて、情報が本当に正しいのかどうか、別の見方はできないのかを考えることです。
: 例えば、A新聞では大きくとりあげられていることが、B新聞ではほとんど書かれていないことも多いです。ある政策にA新聞は賛成し、B新聞は反対の場合、それぞれの新聞社が自社の意見に都合の悪い情報については新聞では紹介しないで、自社に都合のいい情報だけを新聞記事で取り上げる場合もあります。▼
: また新聞の紙面には文字数の都合もあり、すべての立場の意見は紹介できません。新聞には、このように意見が偏っている場合があるので、1つの新聞社の意見しか読まないのは社会科の学習としてはお勧めできません。もし時間に余裕があれば、できれば新聞を読む場合には、ある政策に賛成の新聞と、反対の新聞との2誌を読みくらべ、両方の意見を調べてみるのが良いでしょう。▼
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ここで、なぜ新聞社ごとに政策に賛成・反対の差が出たのかを考えてみると、2つの新聞の立場が見えてきます。もちろん、これはとても難しいことです。すぐにはできません。しかし、少しずつでも繰り返していけば、きっと効果が出てきます。▼
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▲ここで、なぜ新聞社ごとに政策に賛成・反対の差が出たの
中学受験、とくに公立の中高一貫校ではこのように与えられた資料を分析して、違いや共通点を説明することが求められます。このようなトレーニングには新聞などのメディアを使うことはとても有効です。
=== インターネットを利用するときの注意 ===
インターネットは社会科学習でも、とても便利な道具です。しかし、その使い方は、マスメディアを利用するとき以上に
よく、「ネットで真実を知った」という人がいます。しかし、その人の情報源もたどっていけば、結局、別のマスメディアであることも多いのです。また、わざとメディアの情報の一部を都合のいいように削除したり、作り変えてからツィッターやブログにのせたりする人もいます。そうでなくても伝言ゲームで情報が大きく変化することも珍しくありません。
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インターネットの利用法も結局、ふつうのマスメディアの利用法と同じです。ただ1つだけの情報をうのみにするのではなく、他の情報などと照らし合わせて、情報が本当に正しいのかどうか、別の見方はできないのかを考えながら利用していくことが大切です。
たとえ、無名な中小企業や無名な個人のサイトで調べたことを宿題などに書いたとしても、信用されません。なぜなら、これらの小さな組織は、記事をチェックする人が、少なそうだからです。
また、ウィキペディアやウィキブックスは、信用されません。なぜなら、ウィキペディアのような、ネット上で多くの人が簡単に参加発表できるサイトでは、記事をチェックする人の質が、
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学校の社会科見学では、見学先の大人は、質問すれば、その見学先の仕事について、教えてくれるでしょう。
ですが、実社会(じっしゃかい)では、そんな親切なことはしてくれません。見ず知らずの人に仕事を
だから、ふつうは他人なんかに、仕事について教えてくれません。自分でいろんな仕事を聞きこんで調べにいくときは、相手の大人が教えてくれないこともありますし、むしろ教えてくれないのが普通(ふつう)です。
では、どうすればいいのでしょうか。まず、本やインターネットで、できる
自主的に見学がしたいのであれば、自分がその仕事について知りたいのだということをしっかり説明した手紙を送り、その上で見学などの許可をもらえたら、見学者の人数を知らせたり、都合のよい日時を
また、先生や保護者などの引率(いんそつ)の人がいないと、見学を受け付けてくれない会社もあります。
なお、仕事場には、もしも事故
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