「高等学校世界史探究/ヴェルサイユ体制下の欧米諸国Ⅰ」の版間の差分
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ドーズ案 |
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ドイツは当初、国際連盟への加盟が認められなかったが、1926年にドイツの加盟が認められ、1926年にドイツは加盟した。
== ワシントン会議 ==
（※ 未記述）
== 賠償金の緩和 ==
戦後のドイツ（ヴァイマル共和国）は、経済が没落してしまい、賠償金の支払いが遅れてしまった。するとフランスは1923年にルール工業地帯を占領したが、しかし他の戦勝国から批判され、フランスのルール占領は失敗した。
このとき、ドイツ経済では、はげしいインフレがおこり、ますますドイツ経済が混乱した。しかしシュトレーゼマン内閣が通貨改革を行ったため、このインフレは収束していった。
戦勝国は、ドイツの賠償金の支払い年額の減額や、アメリカからのドイツへの投資をさだめた'''ドーズ案'''を行い、賠償金の支払い方法を緩和し、ドイツ経済の回復を早めた。さらに1929年には、賠償額の総額を減額したヤング案が決まった。
== その他の諸会議 ==
1925年のロカルノ会議ではドイツも集団安全保障体制への参加が認められたので、それまでの諸会議で取り決めされていた様々な条項（ドイツ西部の国境不可侵と現状維持、ラインラントの非武装化、など）をドイツに再確認させ、ドイツは条約を批准した（'''ロカルノ条約'''）。
また、1926年にはドイツの国際連盟への加盟が認められた。
1928年には、侵略目的の戦争を違法化する'''ケロッグ・ブリアン条約'''（「不戦条約」ともいう）が列強各国に批准された。日本もケロッグ・ブリアン条約に調印した。（※ 参考文献: 帝国書院の教科書）
なお「ケロッグ」とはアメリカ国務長官をしていた人物の名前。「ブリアン」とはフランスの外相の名前。
さて、ワシントン会議では、各国の主力艦の保有比率の限度が定められたが、しかし補助艦（主力艦以外の、巡洋艦・駆逐艦などのこと）の保有比率は未定だった。
1930年の'''ロンドン会議'''では、補助艦の保有量の限度規定がさだめられ、米英日が10:10:7の比率までしか補助艦を保有できないことが定められた。
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