「高等学校政治経済/経済/物価の動き」の版間の差分

削除された内容 追加された内容
編集の要約なし
→‎デフレと景気との関係: 数学的に不正確な部分を修正。
168 行
また、内閣府の統計を見ると、(リーマンショック後の時期である)2008年と2009年は物価指数が100%以上である(つまり、基準年よりもインフレ)。
}}
 
 
{{コラム|「デフレ・スパイラル」の本当の理解には数学が必要|
190 ⟶ 189行目:
 
 
しかし、数学や経済学は、このような現象であっても、普通に各種の数値を計算することができることが知られている。
 
数学的には不正確な推論だが、
たとえば経済学の公式
 
小室は、たとえば経済学の公式
 
:国民所得 Y = 消費 C + 投資 I
 
という昔からよく使われる公式を例に、下記のように説明している。

この公式は単なる一次方程式であるのにかかわらず、この数式を見るだけで、なんと国民所得と消費の関係について、仮に投資Iを一定値だとすれば、
 
数学的には「消費が1上がると、それから国民所得も1上がる」という順序の場合もまたは「国民所得が1上がると消費が1上がる」という順序場合片方でしかないが、しかしこれを小室は拡張して、数値的には不正確だが、スパイラル「消費が上がると国民所得上がりどちらそれによってまた消費式で説明でき上が」ことのモデルとした
 
数学的にはまったく不正確な計算だが、しかし実際の20世紀のケインズ政策的な公共投資がこれと似たような考え方で行われてきたので(ただし消費Cではなく投資Iが駆動源だが)、まったくのデタラメな推論とは言えないし、歴史的にはニューディール政策など多くのケインズ的な政策に実例すらある。(※ どうしても数学的な厳密性にこだわるなら、記号をイコール「=」ではなく別の記号に変えるなどの工夫が必要かもしれない。ただし、小室はそのような工夫はしてない。本ページでも説明の単純化のため、小室と同様の一次方程式の記法で表現する事とする。)
(証明は、実際に仮の数値を具体的に代入してみて計算すればいい。中学校レベルで証明できる。)
 
ともかく、このような近似的な記法および推論が必要だが、単純な方程式であっても、数学を使うことで、なんと相互関係も記述できてしまうのである<ref>小室直樹、『小室直樹の経済原論』(復刊本)、東洋経済新報社、2015年6月11日発行(原著は1997年の刊行)、P363</ref>。(※ ただし、数値の具体的な算出には役立たない。)