「高等学校現代社会」の版間の差分

石油の確認埋蔵量から、石油はあと20年でなくなる。第1次石油ショックや第2次石油ショックはメジャーと[http://ja.wikipedia.org/wiki/OPEC OPEC],http://ja.wikipedia.org/wiki/OAPEC OAPEC]の対立によっておこった。原子力はスリーマイル島原子力発電所、チェルノブイリ原子力発電所の事故やプルトニウムの処理の問題から、ヨーロッパでの全廃が次々と決まっている。日本、中国、アメリカは世界の流れに逆行している。ソフトエネルギーやコージェネレーションが注目されているが、開発に化石燃料やその他資源が多量に使われていることから、大きな問題になっている。資源エネルギー問題を解決させるには一人一人が省エネを心がけるか、人口を抑制して根本的な省エネをするしかない。しかし、景気を良くするにはとことんエネルギーを使い、消費を伸ばすことがベストであろう。しかし、太平洋戦争は日本がインドネシアに石油を求めて進出した戦争であるが、実は旧満州にも油田は有ったようである。ドイツはWW2の頃石炭を液化して飛行機を飛ばしていたが、ドイツの航空機は当時アメリカにも劣らなかったが最後には国内に燃料が無くなって、駐機中に破壊された。そういった軍事史からエネルギーを温存・配分するための京都議定書でもある。実際ドイツはDESERTECプロジェクトに56兆円を投資する予定であり、これは世界最大の太陽熱発電計画であり、似たような計画が日本にもあるが、満州の土地を使う計画のようだが、海洋国日本であるから現実には筏に太陽熱発電プラントと波除けに波力発電装置を搭載して海に浮かべるべきであろう。石油価格が一ガロン140ドルになったきっかけはイラク戦争の頃からであり、相場師個々が平和維持に動いた結果、イラク戦争の軍事費100兆円に加えた数兆円に及ぶ石油輸入額の増大がからみ、アメリカモータリゼーションを崩壊・壊滅させた。日本は優れた相場師が少ないので資源を輸入した場合、常に高値摑みであった。とにかくエネルギーを自給出来さえすれば、日本人が日本国内に２億人いても良いのである。実際日本で核燃料再処理に国費で15兆円程投資している。核燃料サイクルではウランを通常の400倍の効率で利用するが、被爆国でありながらプルトニウムを数十トンを保有して居ると言う事で身動き取れなくなったのである。国家の命運が掛かっているのは常に燃料政策であるので、そこには様々な社会問題が絡んでくると言えよう。