「簿記/複式簿記の組織/複式簿記の基礎」の版間の差分

このように、取引が貸借双方ともに一勘定から成立している場合（1, 2, 6, 8）はもちろん、貸借いずれか一方（3, 4, 7）または双方（5）が二勘定からなる場合でも、貸借双方の各合計金額は相等しい。それゆえ、全勘定口座について観察すれば、いかに多数の取引が記入せられても、貸借双方の合計金額は必ず相平均する（釣り合致するう）道理であって、これを貸借平均の理という。この原理によって、複式簿記では記帳計算の正しい限り、全勘定口座の借方側金額の和と貸方側金額の和とは平均し（釣り合致しい）、もしこの平均にして破れんか、記帳計算のどこかに誤記脱漏の存することが立証せられる。このように、自らその記帳計算の成否を検証し得る手段を有することを、複式簿記の自己管理といい、この自検作用こそ複式簿記の一特徴をなすのである。