「経済学基礎」の版間の差分
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「実質」というと、あたかも実態に近いように思われるが、単にインフレ分を割ったり差し引いたりしただけである。
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なお、実質
インフレ状態では銀行に預けないと、その資金での購買力が減るのだから、実質利子率が0％でも購買力を減らさずに現状維持できているのでメリットは存在する
=== 分野によってインフレ率の算出法が異なる ===
ある国の経済がインフレだといっても、産業や業種や商品ごとに、価格上昇の度合は違う。
たとえば、リンゴでもハンバーガーでも何でもいいが、たとえばリンゴが基準年から20%価格上昇したら、物価水準は 1.2 （＝1＋0.2）である。▼
それどころか、そういう時代であっても、価格の下落する商品すら存在している場合もよくある。
なので、インフレ率の精密な算出には困難が伴う。
そのような事情もあり、インフレ率の算出方法には、種類がいくつもある。
「物価指数」と言われるものがあり、これは市場にある数種の商品の価格を実際に行政が調べて、基準年から何倍になったかである。
たとえば、
:（※ wikibooks追記: もちろんリンゴだけでなく、通常は、いくつもの種類の商品の価格の変動を考慮する。少なくとも日本ではそうである。）▼
さて、消費者にとって重要な商品と、生産者にとって重要な商品とは違う。
なので、「消費者物価指数」と「生産者物価指数」という、それぞれ別の物価指数が算出されている（少なくともアメリカでは）。
さらに、GDPの計算のときに使う物価指数は「GDPデフレーター」といい、消費者物価指数とも生産者物価指数とも異なる。
そして、GDP計算用の物価指数で名目GDPを割り算した数値のことを実質GDPという。
つまり、
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である。
▲:（※ wikibooks追記: もちろんリンゴだけでなく、通常は、いくつもの種類の商品の価格の変動を考慮する。少なくとも日本ではそうである。）
さて、実は業界ごとに、インフレの度合である物価指数の計算法は、違っている。、
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:GDPデフレーター ＝ （名目GDP / 実質GDP ）×100
である。GDPデフレーターを言う場合は
教科書によっては、最初から、実質GDPの算出に用いる物価指数を「GDPデフレーター」というと説明している教科書もある（たとえば『スティグリッツ入門経済学 第4版』）。▼
GDPデフレーターは、実質GDPの算出のさいに用いた物価指数と一致する（または、それを100倍したもの）。
▲教科書によっては、最初から、実質GDPの算出に用いる物価指数を「GDPデフレーター」というと説明している教科書もある（たとえば『スティグリッツ入門経済学 第4版』）。
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