「高等学校歴史総合/日本の大陸進出」の版間の差分
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typo 「がが」 |
ポプラ社の歴史教育書に石原莞爾の記述があったので、参考文献をつけて追記。ポプラ社は教育系の出版社だし、紹介してもいいよね？なお政治ジャーナリストの田原総一郎が著者 |
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:ただし、石原莞爾は中間管理職に過ぎず（陸軍課長、つまり課長）、はたして陸軍課長が海軍もふくめて軍部全体を支配できたのかとか、疑問である。石原らの大陸の陸軍が、政府および軍の幹部からの指令を無視して、まるでクーデターのように勝手に満州現地の日本軍が動いたと見るほうが自然な解釈であろう。
:なお、柳条湖事件事件の直後、日本の参謀たちが緊急に会議に集められたが深夜だったので多くの参謀が寝巻きや和服だった中、石原だけが軍服であったという<ref>田原総一郎『ホントはこうだった日本近現代史1』、ポプラ社、2013年3月5日、18ページ、<ref>（つまり石原はその夜に何が起きるかを分かっていたのだあろう、という説を唱える評論家もいる）。
:また、満州事変の外交上のリスクから、英米との貿易を行いづらくなる、というリスクもある。じつは「ブロック経済」といえども1932年ごろは、まだまだ日本は英米と貿易を続けている最中でもあった。もちろん英米のブロック経済が、日本に英米との協調を放棄させる原因の一つになったという側面もあるだろう。
:しかし、不況解決策と言うよりも、むしろ、事件後の石原の著作『世界最終戦論』から見ると、ソ連軍および中華民国軍への対抗策や、あるいは欧米のブロック経済への対抗という発想から、満州の支配を強化しようという考えが強く見られる。石原は、のちの1940年に『世界最終戦論』と題して、日米決戦を想定した満州・モンゴルの領有を計画した著作を出版している。『世界最終戦論』出版日は、満州事件（1932年ごろ）のあとの1940年（昭和15年）9月10日出版である。（ただし、満州事変後の著作なので、事変当時の考えとは違っている可能性もある。）
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