「高等学校政治経済/その他」の版間の差分

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→‎ビジネス実務的なこと: 「自己資本比率」などいくつかの会計指標も、この貸借対照表あるいはその他の簿記の帳簿などを基に算出することができる。
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:※ 第一学習社のwebサイトによると、「新学習指導要領解説」によると(いつの「新」だか分からないが)、企業会計の役割を明記するように要求されているようです。
 
なお、貸借対照表の左側は資産の運用先が書かれ、右側にはその資産の調達方法が書かれる。「自己資本比率」などいくつかの会計指標も、この貸借対照表あるいはその他の簿記の帳簿などを基に算出することができる。たとえば「自己資本比率」の場合なら、 自己資本比率=純資産÷総資産 なので、つまり貸借対照表にある「純資産」の金額を、同じく貸借対照表にある「総資産」で割り算すれば簡単に求められる。