「高等学校政治経済/経済/物価の動き」の版間の差分
削除された内容 追加された内容
サムエルソンの式は数列方程式なので、過去の編集で「微分方程式」としたところを「数列方程式」に置き換え。 |
変数の分離について、国土交通省のレポート |
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なお、小室は経済学はフィードバックを伴うから実験できないと述べているが<ref>小室直樹、『小室直樹の経済原論』（復刊本）、東洋経済新報社、2015年6月11日発行（原著は1997年の刊行）、P362</ref>、しかし、それは間違いだろう。なぜなら、たとえば工業高校の電気系学科で習うフィードバック回路など、普通に実験ができるので、この理由は間違いだろう。
小室は述べていないが、量子力学では実験そのものが原理的に誤差を引きおこす現象が知られているが（「不確定性原理」）、しかし量子力学のそれはフィードバックとは呼ばずに普通は「擾乱」（じょうらん）などと言う。ただし量子力学の擾乱は、原子や電子などの微細なもの（物理学におけるミクロ）に対する現象であるから、マクロ経済のようなマクロ解析に量子論の「擾乱」を当てはめるのも間違いだろう。
さて、話題をスパイラルに戻すと、ともかく、デフレ・スパイラルの対義語として「インフレ・スパイラル」という用語も1990年代の過去に小室の書籍などで提唱されており、このインフレ・スパイラルによって、1989年の不動産バブル崩壊までの物価上昇を説明する言説なども1990年代には あった。たとえば、 :: 地価が上がる → 値上がりを期待して不動産屋が買い占める → ますます地価が上がる → ますます不動産屋が土地を買い占める → ……
とか
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また、じっさいの物体には、密度や、その物体を構成する原子の原子量、分子の分子量などもあるが、しかし、そういうのは、いったん力学の理論では無視している。（影響の小さい事はいったん無視するのが、「変数の分離」のテクニックである。）
* 経済学と実験
小室は著書で「経済学は実験できない」と述べており、その根拠として、（経済学は）「変数を分離ができない」と述べている<ref>小室直樹『小室直樹の経済原論』、東洋経済新報社、2015年6月11日発行、P362</ref>。
しかしこれは間違いだろう。ネットで「実験経済学」や「社会実験」などで検索すれば、いくらでも経済的な実験の例が出てくる。
経済実験で得られた知見に、物理学のような永久普遍性はないかもしれないが、しかし少なくとも実験環境と似たような状況でなら、実験で得られた知見の活用が可能であろう。
だから「経済学は実験できない」は言い直すべきであり、せいぜい「実験環境を実際の政策や経営に活用するのが難しい」などと言い換えるべきかもしれない。
とすると、経済で実験ができているという現実がある以上は、「変数の分離」もまた可能であろう。事実、経済学の方程式を見れば、多変数の関数や多元の連立方程式など、いくらでも出てくる。ただし、方程式上では変数を自由に分離できても、それが現実的に密接した深い意味をもつかは別であるが。
経済学は物理学など自然科学を手本としている点もあるので、用語の上では「実験」や「変数」など自然科学の用語を流用することはあるが、しかし上述のように意味は少々、異なる可能性もあることを留意する必要があるだろうか。
むしろ、国土交通省のレポートだが、（バブル研究の話題で、実証研究と実験研究の違いについて（2文字目が違う））「実証研究ではそれぞれの要因を分離して考察することが困難であるのに対し、実験研究では、それぞれの要因に関する実験条件を与えることにより、一つ一つの影響の有無や影響の大きさ等を調べることが可能となる。」とさえ述べている。[https://www.mlit.go.jp/pri/houkoku/gaiyou/pdf/kkk84.pdf 国土交通省 国土交通政策研究所『国土交通政策研究 第84号 不動産価格の形成過程に関する実験研究』,2009 年 3 月, ]「変数」ではなく「要因」という言い回しを使っているが、意味するところは同じであろう。
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