高等学校歴史総合/アジアの成長

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アジア諸国の成長

植民地から独立すると、アジア諸国は民族同士の対立に悩むようになりました。それでも、各国の政府は自国で物を作れるようにしたり、自国で農作物を作れるようにしたりしました。１９７０年代以降、先進国は石油不足から経済も伸び悩むようになりました。その代わり、アジア新興工業経済地域と東南アジアは次々と工場を作り、自国の製品を外国に売って、経済も栄えました。しかし、お金が自由に動くようになると、投資家も通貨の出し入れを繰り返すようになりました。これでは、アジア経済もこれが原因で大混乱になりました（アジア通貨危機）。

第三世界の多様化

ルーホッラー・ホメイニー

韓国経済は１９６０年代後半にかなり豊かになりました（漢江の奇跡）。中国経済も鄧小平の改革・開放政策から同じように豊かになりました。しかし、中国政府は国民の声を厳しく取り締まりました（天安門事件）。

東南アジアでもシンガポール・タイ・インドネシアの経済が豊かになりました。一方、ベトナムは新しい考え方（ドイモイ）を取り入れて国家を変えようとしました。しかし、カンボジアとミャンマーは他の東南アジアと同じように豊かにならず、豊かな国と貧しい国の差も大きくなりました。

イラン国王は近代化政策を進めようとしました。しかし、この政策は国民の自由を制限したり、豊かな人と貧しい人の差も広がったりしたので、国民の不満も王様に向くようになりました。その結果、イラン・イスラーム革命が１９７９年に起きました。イラン・イスラーム革命後、ルーホッラー・ホメイニーが国の最高指導者となり、新しい国づくりを進めるようになりました。一方、イラクはイラン・イスラーム革命に不満を持つようになり、イランと争うようになりました（イラン・イラク戦争）。さらに、イスラエルはアラブ諸国と仲悪くなりました。

日本の経済大国化

戦後の日本政府は、第二次世界大戦の賠償金を払って、東南アジア諸国と仲直りしました。そして、東南アジア経済を豊かにするために政府開発援助（ＯＤＡ）を行いました。このような日本政府の取り組みから、日本の企業も東南アジアに工場を建てたり、お金を投資したりするようになりました。しかし、日本の海外進出を一部の国で心配する声もありました。１９８５年、プラザ合意から円高になると、土地の値段と株の値段がかなり上がりました（バブル経済）。その後、日本政府の金融引き締め政策から土地の値段と株の値段が急に下がりました（バブル崩壊）。このような経緯から、日本企業は工場を東南アジア・中国に移しました。こうして、東南アジア・中国の経済も豊かになりました。

日本は企業の無駄を減らしつつ東南アジア・中国と協力しながら、かなり豊かな国になりました。そして、アメリカの自動車よりも日本の自動車が世界で飛ぶように売れました（日米貿易摩擦）。この状況に対して、アメリカ政府は日本も同じように市場を開いてほしいと何度も伝えました。